用語解説一覧
注意点
- 本内容はIDCが発行するレポート、製品およびアナリストの講演を理解いただくためのものです。
- 本内容はIDCによる独自の定義、判断に基づいて記載されており、一般的な用語の定義とは異なる場合があります。
- 本内容は2021年12月時点のものです。最新のレポート、製品、講演と相違がある場合は、最新のレポート、製品、講演における内容が優先されます。
- 本内容は予告なく内容が更新される場合があります。
用語解説
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デジタルネイティブ(Digital Native)
デジタルITを駆使して生活し仕事を行う世代。米国では35歳未満のミレニアル世代の若者を指し、最も多用するIT機器はPCではなく、スマートフォンである世代を指す。
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Future Enterprise(未来の企業)
IDCが定義する、大規模な外部環境変化が断続的に続く時代(The Next Normal:次なる常態)において成長を継続できる企業の形態。社内の論理ではなく、顧客や外部環境を行動の起点とすること、経験則ではなくデータの活用や分析で意思決定を行うことなどを特徴とする。Future Enterpriseに進化するためには、企業のあらゆる活動を「市場中心」「データドリブン」に基づいて進化させなくてはならないが、IDCではその活動領域を9つの「Practice」として定義している。また、それぞれのPracticeの進化系を「Future of X」と呼び、その内容を記述している。
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Digital Resiliency(デジタルレジリエンシー)
企業/組織が、ビジネスの破壊的な変化にデジタル技術活用能力を以って迅速に対応し、業務オペレーションを回復させるだけでなく、変化した環境を新たな成長の糧とすることができる力のこと。Future Enterpriseに進化するためにも必要な能力である。
DX(デジタルトランスフォーメーション)
ステージ1:興味を持った個人がアドホックにDXを行っているが、会社の支援はない。
ステージ2:小グループや部課で会社の正式な承認は受けずに、DXをグループ活動として行っている。
ステージ3:全社で、DX活動が正式に承認され、予算がついて、活動を行うための組織やルールが定められているが、まだ、活動の試行段階の結果を次に生かす取り組みは行われていない。
ステージ4:全社での取り組みが行われPOCの成果が測定され、次にフィードバックされており、成果が一部見えてきてはいるが、会社を変える動きには至っていない。
ステージ5:全社でのDX活動が会社の業績に大きな影響を与えているばかりではなく、業界内で注目され、業界全体に影響を及ぼしている。イノベーションが通常業務として連鎖的に起き始めている。
第3のプラットフォーム
第1章 試行期:第3のプラットフォームの主要なテクノロジーであるクラウド、ビッグデータ、ソーシャル、モビリティが進化を始めた。この時期では、情報やワークスタイルがサイロ化されたため、これらの革新的な技術は高度に統合化されておらず、ユーザーは個々の製品を組み合わせる必要があった。
第2章 イノベーションの拡大期:データや情報の共有が容易になり、構造的なシフトが始まった。新しいイノベーションアクセラレーター技術が第3のプラットフォームを強化し、データ自体が大きな価値を持つデータの収益化が始まった。
第3章 自律化:製品、サービス、エクスペリエンスはより自律化する。この章では画像技術や音声認識、ロボティクス、ブロックチェーン、さらなる小型化が技術的な特徴になり、製品は自己修復型に進化する。
- Detachable Tablet:タブレットベンダーが提供する脱着型ハードウェアキーボードと共に利用できるタブレットを指す。この例としてマイクロソフト Surface、アップル iPad Proなどがある。
- Slate Tablet:タブレットベンダーから脱着型ハードウェアキーボードが提供されていないタブレットを指す。この例としてアップル iPad、エイスース Nexus 7などがある。
照明:さまざまな種類の電球、蛍光灯、アクセン照明などのライトが含まれる。ライトスイッチ、およびそれらを接続する専用ハブ(Philips Hueバルブおよびハブ、WeMoライトスイッチ、およびNanoleaf照明システム)も該当する。
スマートスピーカー:これらのスピーカーにはスマートアシスタントが搭載されている。 スマートアシスタントは、個人/消費者またはエンタープライズ向けのためのタスクまたはサービスを実行するソフトウェアプラットフォームを実現可能とする、汎用性のあるもの、または認知的なタスクオリエンテッドなものとして定義している。このようなデバイスの例としては、Google AssistantをサポートするGoogle Home、SiriをサポートするApple HomePod、AlexaをサポートするAmazon Echoなどが該当する。
サーモスタット:Nestサーモスタット、ecobee3などHVACユニットを制御できるサーモスタットの製品が該当する。
ビデオエンターテイメント:このカテゴリーには、デジタルメディアアダプター(Google Chromecast、Fire TV、Apple TVなど)、テレビ(スマートホームデバイス基準を満たすテレビ)、セットトップボックス、ネットワーク化されたDVD/Blu-rayプレイヤー、およびA/Vレシーバーが該当する。すべてのデバイスは、ビデオプレイバック機能を踏査している。ビデオキャプチャデバイスはこのカテゴリーには含まれない。
ホームセキュリティ/監視:これらのデバイスは、一般的にホームオートメーションやセキュリティに使用される。従来の居住用家庭用セキュリティサービスのハードウェアもこのカテゴリーでは、別途定義されたスマートホームデバイスの基準を満たしている必要がある。このカテゴリーに含まれるデバイスのタイプは、ドアロック、モーションセンサー、温度センサー、ドアベル、煙探知機、ビデオカメラ、湿度センサー、電気コンセント、および家を自動化または保護するために主に設計された他のデバイスなどが含まれる。
その他:このカテゴリーのデバイスは、前述のいずれのカテゴリーにも適合しないもので、各デバイスはスマートホームデバイスとして定義されたものである。スプリンクラーシステムバルブ、オンボードのインテリジェントアシスタント(Sonos Play Oneなど)、ステレオシステム、ネットワークに接続されたトイレ/ミラーなどが該当する。
クラウド(Cloud)
イノベーションアクセラレーター(Innovation Accelerator)
次世代セキュリティ、AR/VR、IoT、コグニティブ/AI、ロボティクス、3D プリンティング
VR:個人が現実に見ているものは取り除かれ、個人(ユーザー)はデジタルコンテンツによって構築されるバーチャル環境に完全に没入するもの。なお、CardboardのようなペーパークラフトタイプのビューワーはIDC Quarterly Augmented and Virtual Reality Headset Trackerでは対象としていない。
ブロックチェーンには、パブリックブロックチェーン(誰でもアクセスができる)とプライベートブロックチェーン(許可なしにはアクセスができない)のタイプがある。 ビットコインやイーサリアムはパブリックブロックチェーンであり、Hyperledger Fabricはプライベートブロックチェーンである。
エッジコンピューティング(Edge Computing)
働き方の未来(Future of Workstyle)
コマースの未来(Future of Commerce)
仮想クライアントコンピューティング(Virtual Client Computing〉
DevOps(Development and Operations)/アプリケーション開発
データセンター(Datacenter)
ストレージシステム(Storage Systems)
エンタープライズインフラストラクチャ(Enterprise Infrastructure)
サービス(Services)
ソフトウェア(Software)
IPDS(Imaging, Printing and Document Solutions)
スマートシティ(Smart City)
セキュリティ
ネットワーク
調査一般
エンドユーザー支出額(End-User Spending):エンドユーザーが製品やサービスに対して支払った対価
工場出荷額(Vender Revenue):ITサプライヤーの工場から出荷された金額
製品価値(Value):製品単価に製品数量を乗じた値
IDCでは、市場予測に関しては、最新の調査期間の為替レートが将来も継続するとみなした為替レート(Constant Rate)を用いて算出する。
米国およびAPeJ:SIC、EMEA:NACE Rev. 2、日本:JSIC、その他の地域:ISIC
日本では、さらに、専門的サービスを、専門的サービスとITサービスに分ける21分類でIT支出を算出している。
製品によっては、いくつかの産業をまとめた中分類で産業別の規模を示す場合があり、常に21分類とは限らない。以下に国内の21分類の産業を示す。
1. 銀行(Banking)
2. 保険(Insurance)
3. 証券/投資サービス(Securities and investment services)
4. 組立製造(Discrete manufacturing)
5. プロセス製造(Process manufacturing)
6. 小売(Retail)
7. 卸売(Wholesale)
8. 運輸(Transportation)
9. 通信(Telecommunications)
10. メディア(Media)
11. 公共/公益(Utilities)
12. 医療(Healthcare provider)
13. 情報サービス(IT services)
14. 建設/土木(Construction)
15. 資源(Resource industries)
16. 専門的サービス(Professional services)
17. 個人向けサービス(Personal and consumer services)
18. 中央官庁(Federal/central government)
19. 地方自治体(Local government)
20. 教育(Education)
21. 消費者(Consumer)
カンパニー:企業を登記する際の名称であり、複数の企業集団である場合には、連結対象企業グループのオーナー企業を意味する。ただし、ホールディングカンパニーで、財務連結のためだけに存在し、実質的なオペレーションが行われていないケースでは、代表企業を用いる場合がある(例:Google、AlphabetはHolding Coとみなし使用しない)。
ベンダー:カンパニーに属する、または単独で登記している企業名を指す。 親会社の株式割合が過半数に達していない場合には、原則として独立カンパニーとみなす。買収後は、過去に遡ってカンパニーが新しい親会社に変わる。単独企業では、カンパニーとベンダーは同じである。買収後にベンダーが残るかどうかは、買収後のオペレーションによって決まる。
ブランド:工場出荷時の梱包箱に記載されているブランドを指す。ベンダーが複数のブランドを持っている場合に、ブランドが重要になる。買収後もブランドが残る場合には、カンパニーやベンダーは変わるが、ブランドの実績を継続的に調査できる。
カンパニー、ベンダー、ブランド名は、市場で認知されている名称も加味してIDCが決定するので、必ずしも、その企業が登記している名称と一致しないケースもあれば、英語名称と日本語名称が異なったり、日本語名称がない(英語名称と同一とする)場合もある(例 NEC、日本電気は使用しない。 NTT、エヌ・ティー・ティーは使用しない)。
IDCのシェアデータを引用する場合には、上記のどのエンティティによるシェアかを明示するために、Share by Company, Share by Vendor, Share by Brandを出典の記述に表記する必要がある。特に、カンパニーかベンダーかでシェアの順位が変わるケースでは重要である。
従業員規模別は、常用従業員数で区分したもので、以下5区分で提供している。
従業員規模1~9人以下の企業:小企業(Small Office/Home Office)
従業員規模10~99人の企業:小規模企業(Small Business)
従業員規模100~499人の企業:中小企業(Lower Midsize)
従業員規模500~999人の企業:中堅企業(Upper Midsize)
従業員規模1,000人以上の企業:大企業(Large Business)
また、SMB(Small and Medium-Sized Business:中堅中小企業)を「従業員規模999人以下の企業」と定義している。
一方、年商規模別は、企業規模を企業の単体での売上額で区分したもので、以下の4区分で提供している。
年商規模100億円未満
年商規模100億円以上300億円未満
年商規模300億円以上1,000億円未満
年商規模1,000億円以上