デジタルツインに関する国内企業ユーザー調査結果を発表～高い利用意向、複雑な製品や機械に適用～

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Japan, 2024年8月22日 - IT専門調査会社 IDC Japan 株式会社（所在地：東京都千代田区九段北1‐13‐5、代表取締役社長：村橋俊介、Tel代表：03-6897-3812）は、国内におけるデジタルツインに関する企業ユーザー調査結果を発表しました。

「デジタルツイン」とは、物理環境をリアルタイムでサイバー空間に再現することを意味します。近年、IoT技術の発展によってさまざまな物理環境からの多様なデータ取得が可能になり、さらに3DデータやAI、AR/VRなどデジタル技術の活用によって、物理環境の「デジタルツイン」を構築することが可能になっています。

本企業ユーザー調査結果においても、「デジタルツイン」が広く認知されており、活用を検討している企業が多いことが分かりました。産業領域のデジタル化に取り組む企業の69.1％が「デジタルツイン」をすでに導入している、または導入を検討している回答しました。また、回答者本人が「デジタルツイン」について概要以上を理解しているとの回答は76.6％に上りました。

さらに、OT（Operational Technology、物理的なシステムや設備を最適に動かすための制御・運用技術の総称）関連の物理環境のデジタルツインをすでに導入または導入を検討している企業に、デジタルツイン構築の対象となる物理環境についてたずねたところ、最も多かった回答が「複雑な製品や機械」（37.5％）、次いで「工場のライン、作業員の動作など」（33.3％）でした。また、3位は同率で「ビル、施設など」「人流、交通流など」（26.4％）でした。

IDC Japan株式会社 Software & Services リサーチマネージャーの小野 陽子 は、「デジタルツインは、対象となる物理環境が複雑で運用や制御に人手やコストがかかっている分野、より高いレベルの最適化が求められる分野、顧客満足度や品質、安全性の向上が期待されている分野などで導入が検討されるケースが多く、調査結果はそのような企業の意識を反映している」と述べています。

今回の市場予測はIDCが発行した「2024 年 国内デジタルエンジニアリング市場 企業ユーザー調査 」にその詳細が報告されています。同レポートでは、企業の産業領域のDXへの取り組み状況、ICT技術の導入、ネットワーク／セキュリティ、データ量とその保管場所、組織、予算、外部サービスの利用などについて調査提供しています。

（レポートの詳細についてはIDC Japan へお問い合わせください）

＜参考資料＞

デジタルツイン構築の対象となる物理環境

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