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TECH SUPPLIER 2024/02 - Market Perspective - Doc # JPJ49634223
2024年 国内ITサプライヤー自身のデジタルビジネスへの取り組み
By: Masaru Muramatsu
税抜価格: ¥1,125,000
レポートページ数:全16ページ
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Abstract :概要
本調査レポートは、国内企業のデジタルトランスフォーメーション(DX)およびデジタルビジネス(DB)化を支援するITサプライヤー5社を調査対象として選定し、各社が自ら実践しているDX/DB化の具体的な取り組み内容について記すと共に、ITサプライヤーにおけるDX/DBイニシアティブのトレンドについてまとめたものである。DX/DBの取り組みを支援するITサプライヤーは、デジタル活用を前提に、自らをゼロ番目のクライアントとしてデジタルテクノロジーの活用を実践する「クライアントゼロ」のアプローチによって、ビジネスモデルの変革、オペレーション/プロセスの変革、企業文化変革に取り組んでいる。各ITサプライヤーではaaS(as a Service)型のプロダクトをベースとするビジネスモデルへの変革が進展している。一方、全社的なオペレーション/プロセス変革や企業文化変革に向けた取り組みは、一部の領域でその効果が出始めた段階であり、今後本格的な進展が見込まれる。これらの動向を踏まえ、ITサプライヤーのDX/DBの取り組みは、その取り組み内容の先進性ではなく、取り組みによるビジネス成果が問われる段階になりつつあるとIDCはみている。
「ITサプライヤーでは、aaS型のプロダクトをベースに関連サービスの強化を図り、コンサルタティブアプローチによって提供する動きが見られる。これらは、現状、大企業の中でも売上ポテンシャルの大きい企業を中心に展開されているが、今後ビジネスを拡大する上ですべての大企業にコンサルティングおよび伴走支援を行うのは、人的リソースの観点からも容易ではない。ITサプライヤーは、大企業の中での売上ポテンシャルを踏まえたレイヤーの細分化を行い、製品/サービスの導入、および導入後支援に対し、どのようなスキルを持った人材がどのようにアプローチするのかといったレイヤー別の戦略が必要となる。また、顧客への継続的な提供価値の向上を図る上で、外部パートナーの探索とアライアンスに向けた意思決定スピードの向上が重要となる」とIDC Japan、Software & Servicesのマーケットアナリストである村松 大は述べている。
Table of Contents:目次
Executive Snapshot
Figure: Executive Snapshot:2024年 国内ITサプライヤー自身のデジタルビジネスへの取り組み
市場開拓と市場動向
調査概要
DX/DB支援において問われるITサプライヤー自身のDXの実践経験
Figure: DX/DB支援における最重要パートナー
Figure: DX/DB支援サービス事業者選定における重視点
国内ITサプライヤー自身のデジタルビジネスへの取り組み
富士通
DX/DBの方針
DX/DBの推進体制
DX/DBの取り組み内容
今後の取り組み方針
HPE(Hewlett Packard Enterprise)
DX/DBの方針
DX/DBの推進体制
DX/DBの取り組み内容
今後の取り組み方針
NEC
DX/DBの方針
DX/DBの推進体制
DX/DBの取り組み内容
今後の取り組み方針
NTTコミュニケーションズ
DX/DBの方針
DX/DBの推進体制
DX/DBの取り組み内容
今後の取り組み方針
PwCコンサルティング
DX/DBの方針
DX/DBの推進体制
DX/DBの実践内容
今後の取り組み方針
ITサプライヤー各社の取り組みのまとめ
自らをクライアントゼロとして進められるビジネスモデル変革
全社オペレーション/プロセス変革に向けた取り組み
全社変革に向けた部門連携よる統合的な取り組み
ITサプライヤーへの提言
参考資料
関連調査
Synopsis
List of Figures (3)
- Executive Snapshot:2024年 国内ITサプライヤー自身のデジタルビジネスへの取り組み
- DX/DB支援における最重要パートナー
- DX/DB支援サービス事業者選定における重視点
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